温泉FAQ
温泉事業についてのよくある質問をまとめました。
カテゴリで絞り込み
-
Q 温泉を掘るにはどんな手続きが必要？
温泉を掘るには、まず権利を調べなくてはいけません。
検討地はお施主様所有の土地でしょうか？ほかの方、法人が所有の場合は使用承諾書が必要になります。
また温泉を掘削、利用する場合は都道府県及び、管轄保健所の許可が必要になります。
各都道府県により異なりますが周辺既存源泉より〇〇メートルはあらたに掘削できない、または掘削の同意書が必要、地下水条例などの他法令に触れていないかなど条件があり、事前に関係各所に確認が必要です。これらは権利の保護、地下資源保護、開発後の安全面の観点から必ず規定をみたさなければなりません。当社では各種申請手続きの代行として書類作成、関係官庁への協議、現場立会等、トータル的にサポートさせて頂きます。電話で相談する
直通（平日8:30〜17:30）
最終更新日：2017年3月7日 火
-
Q 何m位掘削すれば温泉は出るの
掘削深度の浅いもの、1000m以上の大深度掘削等地域、地質状況により様々です。周辺の既存源泉、文献資料、また現地にて自然放射能探査、電磁探査等の調査を行い、解析データ等をもとに地質断面、地層を想定します。それらから精度の高い開発計画、適切な掘削深度・仕様をご提案致します。
電話で相談する
直通（平日8:30〜17:30）
最終更新日：2017年3月7日 火
-
Q 温泉は経年的に枯渇したりしないの
温泉は限りある資源という位置付で、過剰な揚湯を続ければ枯渇する事も事例としてあります。掘削後に実施する揚湯試験で、その温泉井戸の能力判定を行います。基本的には能力の範囲内で温泉を使用すれば枯渇する事はありませんが、温泉を汲み上げるポンプ設備等機器の点検・洗浄や源泉坑内の検層等、定期的なメンテナンスを行い源泉能力の維持に努めることも重要です。
電話で相談する
直通（平日8:30〜17:30）
最終更新日：2017年3月7日 火
-
Q 事前調査をすれば、湯量、泉質、泉温等の情報はわかるの
残念ながら調査の段階で湯量、泉質、泉温等の定量的な結果は出ませんが、想定として周辺の既存源泉の情報や、同等の地層条件のデータを基に、必要な情報は提供させて頂きます。
電話で相談する
直通（平日8:30〜17:30）
最終更新日：2017年3月7日 火
-
Q 掘削中の騒音・振動はどんな感じですか
掘削中（音が流れます）
掘削工事に入る前に仮設工事を行います。表層部を地盤改良工事で補強しますし、街中での作業では万能塀を設置し、防音、防塵シートを敷設します。また掘削工事方法も一般的に皆さんが想像されている坑打機による打ち付ける工法ではなく、地上部から深度50㍍をセメンチングし、固結したセメントのロータリー方式のピットに圧を加えながら掘り進む形になり工法的に一番騒音が少ないとされています。掘削の動力源として発電機を使用しますので、その重低音が騒音の主源となります。
振動については地質により発生度合いは異なり、全く発生しない場合もあります。発生の恐れのある地層で近隣に住宅等の建物が位置する場合には、家屋調査を実施し、工事のトラブルに備えます。
参考にHP内温泉工事中の動画もご覧ください。電話で相談する
直通（平日8:30〜17:30）
最終更新日：2017年3月7日 火
-
Q 温泉掘削申請には、どんな書類が必要なの
各自治体により申請書式がありますので確認が必要です。
掘削申請の内容は地下資源の保護、権利関係の証明、工事の安全面確保、施設内での温泉利用計画等、多岐にわたります。主な添付書類として土地登記簿謄本、公図、法人登記簿、掘削する地点の位置図、掘削機器の配置図とその安全体制規定、温泉利用計画、温泉法に係る誓約書、その土地の地質所見（温泉調査結果など）掘削孔断面図があります。電話で相談する
直通（平日8:30〜17:30）
最終更新日：2017年3月7日 火
-
Q 事前調査は必要ないの
より精度の高い温泉開発計画をたてるために必要です。
現地での自然放射能探査、電磁探査調査は周辺環境により行うことが難しいこともありますが文献資料、想定地質断面、周辺の既存源泉、また弊社のこれまでの全国で行った掘削データより精度の高い開発計画をご提案致します。電話で相談する
直通（平日8:30〜17:30）
最終更新日：2017年3月7日 火
-
Q 温泉の許可に有効期限はあるの
温泉を掘る場合は許可日より2年間の掘削許可期間があります。2年以内に工事を完了する必要があります。期間内に工事が完了できない場合は、掘削の再申請をする必要があります。温泉の利用許可に期限はありません。
電話で相談する
直通（平日8:30〜17:30）
最終更新日：2017年3月7日 火
-
Q 温泉熱を有効利用できないの
以前は温泉熱を温浴施設、温泉としての利用するだけでしたが、近年の大深度掘削により泉温の高い温泉を揚湯することが可能となりました。
現在では、温泉熱を農業の促進栽培や魚などの養殖業、暖房融雪設備、発電等、幅広く利用されています。
最終更新日：2017年3月7日 火
-
Q ﾎﾞｲﾗｰを所有しているが、ばい煙測定をしなくてはいけないのですか？
自治体によってばい煙測定の対象施設が異なります。
石川県の条例では、使用のボイラーが、伝熱面積で１０㎡以上あるか１時間の燃料使用量が５０L以上あるかによって、ばい煙発生施設になり、半年に１回ボイラーのばい煙測定を行わなければなりません。
金沢市の条例では、伝熱面積５㎡以上および１時間の燃料使用量が５０L以上の施設が対象となっています。最終更新日：2017年9月12日 火